いつ来るかわからない災害に備えろ |ドローンを活用した災害対策

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2018年は多くの自然災害に襲われた日本列島。

最近でも各地で地震が相次ぐなど、いつ来るかわからない自然災害への危機意識は高まるばかりです。

そんな中、ここ最近特に注目を集めているのがドローンを活用した災害対策です。

テクノロジーの進化とともに多くの役割を担うことができるようになってきたドローン。

そんなドローンを使った災害対策について紹介していきたいと思います。

ドローンが災害対策に有用な理由は!?

災害対策にドローンがなぜ注目されているか。

それはなんと言っても「人間が近づけないところへ飛んでいくことができる」という点に尽きます。

ドローンの最大のメリットであるこの点は、災害が発生した際に大きなアドバンテージとなります。

土砂崩れや雪崩、山火事、噴火など、ひとたび自然災害が発生すると、一瞬にしてその周辺は危険な状況に変化します。

そういった場所の状況を、上空から俯瞰した形で確認し、映像をリアルタイムで見ることができるのはドローンならではです。

しかも、ドローンを操縦する人間は安全な場所に控えていることができ、以前のように実機の飛行機やヘリを飛ばして危険な場所に近づくことはありません。

また、実機を使うより時間とコスト面で大きな削減を実現しています。

このような理由で、災害対策にドローンが大きな力を発揮すると期待されているのです。

  • 災害状況を上空から俯瞰した形で確認できる
  • 映像をリアルタイムで見ることができる
  • ドローンを操縦する人間は安全な場所に控えていることができる
  • 飛行機やヘリなどの実機を使うより時間とコスト面で大きな削減を実現

災害発生時のドローンの使い方は!?

それでは、実際に想定される災害発生時のドローンの使い方を見ていくことにしましょう。

土砂崩れの場合

まず、土砂崩れなどで道が寸断され、孤立した地域が出てしまった場合、ドローンを飛ばすことでそのエリアの様子を確認できるだけでなく、必要に応じて通信機器や医薬品、食料などを配送することも可能です。

土砂崩れの場合、道路の復旧には数時間から数日かかる場合もありますので、その初動でドローンによってさまざまな物品を送ることができるのは、孤立してしまった被災者からすると心強いはずです。

次に、土砂崩れが起こった場所そのものを上空から空撮することで、土砂崩れの規模や巻き込まれた人の有無、2次災害の危険性などを確認することができます。

普段から空撮しておくことで、そのエリアのビフォアアフターを見ることができれば、なお良いでしょう。

ドローンならば2次災害に巻き込まれることもなく、上空から安全に状況の把握をおこなうことができます。

  • 孤立した地域への支援物資の配送
  • 被災エリアの状況確認
  • 空撮することで、土砂崩れの規模や巻き込まれた人の有無、2次災害の危険性などを確認

山火事や噴火の場合

一方、山火事や噴火の場合にもドローンはその力を発揮してくれるはずです。

ドローンには一般的なカメラの他にサーモカメラを搭載できる機体があります。

これで火元を確認したり、山の中に取り残された人がいないかどうか確認することができます。

ただ、噴火の場合、火山灰がドローンのモーターや機体内部に入ってしまうことで故障の原因になった事例もあり、密閉型のモーターなど専用の装備を施したドローンが必要となるでしょう。

  • サーモカメラを搭載できる機体で火元の確認や取り残された人がいないかの確認が可能
  • 一方で火山灰でドローンが故障してしまうこともあり、専用装備が必要となる

津波・洪水・水難事故の場合

また、津波や洪水、鉄砲水が発生した際の水難事故についてはどうでしょうか。

水難救助の場合、地上から見ているのではなかなか要救助者を発見することはできません。

沈んでいる場合は分かりませんし、水の上に顔を出していても地上の目線では発見しずらいものがあります。

しかし、ドローンの場合、上空から広く俯瞰した目線で見ることができます。

また、浮き輪を持って行き、要救助者に向かって投下する実験などもおこなわれているほか、水面に着水してカメラで水中を撮影することができるドローンも開発されています。

こちらも機体が完全防水である必要があるなど、特殊な装備が必要ですが、近年水難事故が多発していることもあり、この分野でもドローンに期待が寄せられているのは間違いありません。

  • 要救助者の発見が難しい水難救助でも上空から俯瞰で見ることができ発見しやすくなる
  • 浮き輪を要救助者に向かって投下する実験や水中を撮影することができるドローンも開発されている

まとめ

このように幅広いシーンで活躍が期待されているドローン。

「天災は忘れた頃にやってくる」なんて言葉もありますが、自然災害に備えてドローンを配備しておくことは、これからの災害対策としては当たり前のことになっていくのではないでしょうか。

後は、災害発生時に有用なツールであるドローンを飛ばすことができる運用体制になっているかが重要です。

地方自治体では、地元のドローン関連企業と提携したり、職員自らがドローンの操縦をマスターして、自然災害に備えているところもあります。

今後も災害対策において、ますますドローンが活用されていくのではないでしょうか。

 

 

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