地震や台風など自然災害に備えよ!ドローンを活用したこれからの災害救助

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台風や地震、大雨など次から次へと大災害が起こった今年の日本。

東日本大震災以降、大きな地震が頻発したり、温暖化に伴う猛烈な勢力を持った台風の発生が相次いでおり、日本各地にその爪痕を残しています。

そんな自然災害に対して、ドローンの活用が注目を集めており、民間企業や地方自治体を中心に日本各地でさまざまな取り組みがおこなわれています。

そこで今回は災害発生時のドローンの活用について、紹介していきたいと思います。

災害発生時にドローンができること

人間が近づけない場所の捜査

ドローンの良さは「人間が行けないところへ簡単に行くことができる」ことです。

災害発生時、道が寸断されたり、土砂崩れなどで人間が近づけない場合でも、上空から災害発生場所の様子を空撮し、対策本部などへリアルタイムで伝えることができます。

これによって、現場の初動をどうするか決めたり、その後の計画を立てることができます。

最近では超高解像度の専用カメラによって、夜間でも昼間のように様子をはっきりと映し出すことができるものもあり、そういったカメラをドローンに搭載して飛ばすことで、翌日の日の出を待たずに、ドローンによる現状把握をすることができます。

CANONが開発した超高感度カメラ搭載による、夜間でも昼間と同じように飛行できる災害対策用ドローン。

空撮による避難経路や避難状況の確認

また、こういったドローンによる空撮は、災害が発生してからだけでなく、未然にその可能性を知ることで、避難指示など次の計画を立てることもできるでしょう。

さらに、普段から地域の様子を空撮しておくことで、災害発生後の様子と比較して、どの部分がどういった被害を受け、どう状況が変わってしまったか、調べることもできます。

今後の災害対策などに向けて有効なデータとなること間違いないでしょう。

物資の運搬

次に、ドローンは撮影ができるだけなく、物を運ぶこともできます。

これを活用して、災害発生時に道路が寸断されてしまい孤立してしまった地区に、ドローンで通信機器や医薬品、食料や水などを運搬することも実際に検討されています。

道路の復旧などは、しばらく時間がかかることもありますので、その間、ドローンで物資をピストン輸送することで、負傷者の救護や通信手段の確保による密な連絡の取り合いなどができるようになるはずです。

救助でも活躍できるドローン

災害時だけでなく、普段の救難救助のシーンでもドローンは活躍が期待されています。

特に水難救助の面では、地上からではどうしても要救助者を発見しにくい面がありますが、ドローンならば上空から探すことができるだけでなく、上空から浮き輪を投げるなど、救助の初動に貢献できる可能性があります。

現に、海岸から要救助者を探す実証実験などもおこなわれており、各地の消防にドローンが配備されつつあります。

また、最近では山間部で迷ってしまった行方不明者を探すために、サーモカメラを搭載して、上空から空撮をおこなうなど、さまざまな取り組みが試験的におこなわれています。

日頃の救助のシーンでも、ドローンの活躍は今後多くなっていくことでしょう。

水難救助訓練で飛行するドローン。上空から見ることで、水難救助者をすぐに探し出し、浮き輪を提供するなど救助に貢献できる。

災害対策ドローンには課題もある

このように、さまざまな面で活用が模索されている災害対策用ドローンですが、もちろん課題もまだまだあります。

◆災害対策用ドローンの課題

  • 災害発生時にドローンをいかにして運用するか
  • 災害発生現場までドローンをどう運び、誰が飛ばすのか
  • 機体のメンテナンスやリポバッテリーの管理の仕方
  • 災害に応じた能力特化型の機体の開発

まず、災害発生時にドローンをいかにして運用するか。

災害発生現場まで誰がドローンを持っていって、誰が飛ばすのか。

災害発生時、現場が混乱している状況の中で、いかに素早くこの体制を構築できるか、普段から運用について考えておかねばなりません。

実際に災害対策を担う市区町村や地域の人が飛ばすのか、ドローンを飛ばすことができる民間企業に委託するのか、災害発生時に素早く対応するにはどうすればいいのか。

いつ来るかわからない自然災害に対して、万全の体制を構築しておく必要があります。

また、ドローンは普段からメンテナンスをしておくことも大切です。

あまり出番の少ない機体ですが、災害発生時にすぐに使えるように機体の保守やリポバッテリーの管理もどうおこなっていくか、課題となってきます。

現在、各地の地方自治体で取り扱っているドローンは民生用のものがほとんどで、本格的な災害対策用ドローンではありません。

導入コストの関係や、保守運用の難しさもあり、汎用的な機体で賄っている状況です。

しかし、各自治体によって発生しやすい災害は異なるため、今後はある能力に特化した機体の開発も課題となってくることでしょう。

地方自治体ではドローンの導入が続いており、実際に自治体の職員が飛ばしたり、地元の企業と提携して運用をおこなっているところもある。

まとめ

災害発生時のドローンの活躍についてまとめてみましたが、いかがでしたでしょうか。

日本は地震や台風など、さまざまな自然災害が多く発生することもあり、ドローンを活用した災害対策や防災、そして救難救助は1日でも早く整備しておく必要があります。

ドローンの性能向上とともに、多くのシーンでドローンが活躍し、尊い人命を救うことができるといいですね。

 

 

 

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